その他の著作(新聞・雑誌等)

Updated, June 20, 2013

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  1. 「NHK受信料値上の前に——自発的寄金で賄う米の公共放送——」(『朝日新聞』1975年11月、所収)

  2. 「日本セミナ−比較考」(『レクリエ−ション』1975年12月、所収)

  3. 「アメリカ留学奮闘記」(『国際コミュニケ−ション』1976年5〜11月、所収)

  4. 「楽しくみせるテレビニュ−スの要件」(『総合ジャ−ナリズム研究』1976年、所収)

  5. 「家庭科男女共修運動のすすめ方にひとこと——マスコミの仕事の中から——」(『家庭科教育』1977年3月、所収)

  6. 「女性リポ−タ−は今——ウオルタ−ズ、ベ−カ−につづけ——」(『放送文化』1977年7月、所収)

  7. 「くらしとテレビの接点を行く——生活情報番組考——」(『放送文化』1978年4月、所収)

  8. 「遠路はるばる、いずれより」(『きょうとぽあ』1978年6月、所収)

  9. 「バ−バラ・ウオルタ−ズがいく」(『放送文化』1978年7月、所収)

  10. 「なぜ放送界に女性が少ないのか?——日本婦人放送者懇談会への期待——」(『放送文化』1978年11月、所収)

  11. 「放送マンの自己研修・考」(『月刊民放』1979年3月、所収)

  12. 「放送界堯んでる女たち」(『放送文化』1979年6月、所収)

  13. 「イギリス“放送大学”はどんな役割を果たしたか?」(『放送文化』1980年2月、所収)

  14. 「女性の視点とニュ−ス番組」(『電通報』1980年4月、所収)

  15. 「マスコミによって作られる性役割意識・その2——ニュ−スによって——」(『家庭科教育』1980年8月、所収)

  16. 「米国女性とキャリア」(『生産性新聞』1981年1〜5月、所収)

  17. 「こちら視聴者センタ−——送り手側の受け手論——」(『放送文化』1981年4、所収)

  18. 「軽気球」(『労務事情』1981年7〜9月、所収)

  19. 「テレビ国際化時代への胎動」(『月刊民放』1981年8月)

  20. 「メディア内容への女性のアクセス——情報内容の公平化のために——」(『あごら』1981年12月、所収)

  21. 「いま、フリ−・アナ時代ラジオ編」(『放送文化』1982年8月、所収)

  22. 「いま、フリ−・アナ時代テレビ編」(『放送文化』1982年12月、所収)

  23. 「私の女性キャスタ−論」(『放送批評』1983年5月、所収)

  24. 「これが放送大学だ」(『放送文化』1984年1月、所収)

  25. 「各局ワイドショーが抱えるフリーの現状」(『創』1985年1月、所収)

  26. 「独身女性と現代の家庭」(『新しい家庭科“WE”』1985年5月、所収)

  27. 「放送と女性」(座談会、『放送批評』1985年10月、所収)        

  28. 「入社試験を受けずに放送界に入る方法」(『マスコミ就職読本〔3〕放送・広告編」創出版、1986年、所収)

  29. 「ニュースキャスター論」(座談会、『新放送文化』第3号、1986年秋号、所収)

  30. 「メディア批評・テレビ」(『知識』1986年7月〜12月、所収)      

  31. 「これからのテレビ放送は?」(『婦人とくらし』1987年4月号、所収)

  32. 「ワイドショー視聴者の感覚はまひしはじめているのではないか」(『新・放送文化』第6号、1987年夏号、所収)

  33. 「女性とニュースのかかわり」(『月刊民放』1987年8月号、所収)

  34. 「女性キャスターはテレビを救えるか」(『知識』1987年12月号、所収)

  35. 「日曜論壇」(『福島民報』1989年4月〜 8週に1回担当)

  36. 「情報化の中で」(『自治体広報研究会・第4回』日本文字放送、1989年6月、所収)

  37. 「シンポジウム・性役割の流動化をめざして」(司会、国立婦人教育会館『女性学講座報告集』第一法規、1989年6月)

  38. 「座談会・性役割の流動化の課題と展望」』(同上)

  39. 「女性問題とマスコミ意識」(『放送レポート』1989年10月号)

  40. 「人権を基本に細心の報道を」(座談会、『毎日新聞』1989年11月27日)

  41. 「進歩的装うマスコミにおける女性の地位」(『創』1990年1月号、所収)

  42. 「国立婦人教育会館女性学講座九年間の成果」(『We』1990年1月号、所収)

  43. 「気持ちが解放される結婚とは」(『婦人公論』1990年6月号、所収)

  44. 「辛口コラム・ワイドショー」(『放送批評』1990年9月号〜92年5月)

  45. 「番組時評・報道/ドキュメンタリー/教養」(『新・放送文化』91年春号〜92年冬号)

  46. 「作品評」(『NNN『ドキュメント’91』『ドキュメント’92』制作ニュース』91年1月〜93年1月)

  47. 「メディア表層・深層」(『潮』1992年7月号、所収)

  48. 「オープン・アワー」(『カレッジ・マネッジメント』1993年7−8月号、リクルート、所収)

  49. 「改革望まれる選挙報道」(『放送批評』1993年10月号、所収)

  50. 「放送番組調査会委員を辞めた理由」(『週刊金曜日』第2号、1993年11月12日号、所収)

  51. 「ライフプラン学習の意味」(『社会教育』1994年3月号、全日本社会教育連合会、所収)

  52. 「あふれる差別的発言・表現」(『週刊金曜日』ー五〇歳を迎える戦後ジャーナリズムを問うー、94年10月28日号)

  53. 「新聞・放送業界のジェンダー構造」(『創』1994年12月号)

  54. 「加納典明『きクぜ2!』女にはきかない」(『婦人公論』95年5月号)

  55. 「放送メディアと女性−女性採用の変転50年」(『女子教育問題』95年秋号)

  56. 「人間リテラシー」(『情報リテラシー』日本情報教育財団

  57. 「言いたい放談」(『東京新聞』1994年7月〜1999年3月)

  58. 「1950年代、貧しいけれど希望に満ちた時代」(『ミマン』98年3月号、文化出版局)

  59. 「市民社会の常識と放送人の非常識」(『月刊民放』1998年3月号、pp.12-15.

  60. 『ファイブ・ミニッツ・プロジェクトの思い出』(大阪府男女協同社会づくり財団(ドーンセンター情報ライブラリー)、1998年1月)

  61. 「レディース・アイ」『財界・臨時増刊号』1998年6月、9月、99年1月号所収)

  62. 「インド旅行から」『総合教育技術』1998年10月号、小学館、pp.10-11.

  63. 「より豊かな後方を目指した『男女共同参画視点からの公的広報の手引き』」(『共同参画21』2003年5月号、pp.20-21)

  64. 「バージョンアップ建学の三理想」『大学時報』2003年5月号、pp.140-141)

  65. 「放送倫理・番組向上機構発足 新機構に期待する―21世紀型市民社会の発想で」(『月刊民放』2003年7月号、pp.31-33)

  66. 「生活情報番組を考える コメンテーターを考える」『auraNo.186 200712

  67. 「書評・岡原都著『戦後日本のメディアと社会教育―「婦人の時間』の放送から「NHK婦人学級」の集団学習まで』」 『国立女性教育会館 研究ジャーナル』vol.14 160-162ページ。

  68. 「番組批評」『放送レポート』2010―現在に至る

  69. 「すべての子どもたちに優れた文化財を」『厚生労働』20108月号 p.17

  70. 番組評価サイト「QUAE」の調査と報告書作成2009年12月31日、2010年4ー隔月末日ー現在に至る

  71. 「大震災とテレビ」共同通信配信で、201147日、東奥日報』『秋田さきがけ』『佐賀新聞』等

  72. 書評「女性が新しい文化を生む予感」(日本女性放送者懇談会編『放送ウーマンのいま 厳しくて面白いこの世界』ドメス出版)、『週刊読書人』2011年5月20日号。

  73. 「『フクシマ』を抱いて―広島、長崎の声」(日本英語交流連盟「日本からの意見」2011年7月13日 http://www.esuj.gr.jp/jitow/jp/contents/0329.htm

  74. 「Quae 番組質的評価のこころみ」『民放労連』2012年1月20日号

  75.  75 [『メジャー・シェア・ケアのメディア・コミュニケーション論』(日本英語交流連盟「日本からの意見」2012年7月20日 http://www.esuj.gr.jp/jitow/jp/contents/0353.htm

  76. 「研究レポート 発信して社会を変えよう―『メジャー・シェア・ケアのメディア・コミュニケーション論」『We learn』2012年9月号 pp.4-7

  77. 「体験から研究へ:メディア+ジェンダー研究の40年」(武蔵大学最終講義)『ソシオロジスト』No.16 武蔵大学社会学会、2014年3月  pp.149-160

  78. 「メディアの現状 ジェンダーの視点で」日本婦人団体連合会編『女性白書2018 女性の人権と憲法−改憲の動きの中で』2018年8月20日、pp.123-126

  79. 「番組批評」『放送レポート』2010―現在執筆中

     

 

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